平成14 年度厚生科学研究 新興・再興感染症研究事業
(公募課題番号:13100501)
成人麻疹の実態把握と今後の麻疹対策の方向性に関する研究
主任研究者:高山 直秀
分担研究者: 奥野 良信
研究協力者:砂川富正、藤井史敏、藤岡雅司、安井良則
第2部:日本における効果的な麻疹ワクチン接種の実際
2.1 麻疹ワクチン接種の効果と副反応
2.1.1 麻疹ワクチンの効果
麻疹ワクチンの免疫獲得率は高く、ワクチン効果(Vaccine effectiveness)は95%以上と言われている。最近の調査結果1)でも、このワクチン効果並びにワクチン接種者における麻疹抗体保有状況は概ね維持されている。麻疹ワクチンを接種することにより、4 週間以上を経て免疫が獲得され95%以上の接種者に抗体が得られる2)。一方、麻疹に対する特異的な治療法は存在しないので、ワクチン接種による個人での感染・発病予防や集団での流行阻止が極めて重要となってくる。
2.1.2 麻疹ワクチンの副反応
麻疹ワクチンに対する一般的な認識は、「効果(免疫獲得率)は高いが、接種後の過敏反応や発熱などには注意すべき」といったものであった。また、国内外から関連はないと指摘されている3)にも関わらず、卵アレルギーと麻疹ワクチン接種後のアレルギー反応の関係を懸念する声もまだ根強く残っている。このことが、地域での麻疹ワクチン未接種者の蓄積の一因となっている可能性がある。
麻疹ワクチンの副反応として代表的なものを以下に示す4)。
・発熱:10〜20%(主に接種後7〜10 日)
・発疹:5〜10%(接種後7〜10 日)
・局所反応:2.9%(接種直後〜3 日)
・蕁麻疹:2.8%(接種直後〜1 日)
・痙攣:0.34%(このうち90.5%は発熱を伴う痙攣)
・SSPE(亜急性硬化性全脳炎):0.5〜1/100 万
平成6 年の予防接種法改正に伴って実施されることになった予防接種後副反応報告では平成7〜12 年度の6 年間に総計618 件の報告があった。報告頻度が高いものとしては発熱、発疹、およびアナフィラキシーや蕁麻疹等の即時型全身反応であるが、脳炎・脳症の報告も平成8、9 年度にそれぞれ1 例報告されている。ただし、これら副反応報告はワクチンとの因果関係がすべてにおいて直接証明されているわけではない。また、平成10 年度以降の年間報告数は平成7〜9 年度報告数の半数以下となっており、特に予防接種後3 日以内に発生する即時型の反応を中心とした副反応報告は大幅に減少している5)。平成8〜10 年にかけて、ワクチンからゼラチンが除去されるか、あるいは低アレルゲン性ゼラチンへ変更するなどの改良が行われており、予防接種後副反応報告数の減少はこの影響が現れているものと推察される。そして平成14 年以降、日本国内で生産される全ての麻疹ワクチンからゼラチンは除去された。
麻疹ワクチンの利点は、ワクチンを接種した子どもの95%以上で麻疹抗体の産生が認められ、その後長期間にわたって麻疹の発症を免れることである。以下に、自然麻疹に罹患した場合の症状・合併症と、麻疹ワクチン接種後の主な副反応との対比表をあげておく6)。麻疹ワクチン接種にあたっては、実際に麻疹に罹患した場合と比べて、接種後にみられることのある発熱などの反応は極めて軽微であるということを保護者やあるいは本人に納得してもらい、副反応を恐れてワクチン接種を避けることは賢明な選択ではないことを理解してもらうべきである7)。
2.2 麻疹ワクチン接種方法の実際
2.2.1 ワクチンの接種時期
現行の予防接種法に基づく麻疹ワクチン定期接種は生後12〜90 か月未満を対象年齢とする1 回接種で、標準的な接種期間としては生後12〜15 か月が掲げられている。すなわち、麻疹罹患者は1 歳で最も多いという現在の日本国内の流行状況下では、ワクチン接種の機会を失してしまうことのないよう、生後12 か月に達したらできるだけ早く、遅くとも生後15 か月までに確実に接種を済ますことが強く推奨される。ワクチン接種後の免疫獲得率の問題や安全性を考慮すると、麻疹ワクチン接種時期は月齢12か月の時点での接種が適切である。しかし麻疹の伝播力を考慮すれば、地域や集団での麻疹流行時や、保育所入園などの集団生活開始等、麻疹ウイルスに曝露する可能性が高い環境下で生活せざるを得ない場合は、母体由来の麻疹に対する移行抗体がほぼ消失する生後9 か月から、予防接種法に基づかない任意接種でワクチン接種を受けることも検討すべきである。
今後、麻疹ワクチン未接種者に対する積極的な勧奨・接種によって、あらゆる年齢集団において市区町村単位での極めて高い接種率(95%超)が達成されると共に、諸外国のような「複数回接種」戦略を導入することによって、国内から麻疹を排除することも可能となる。すなわち、麻疹を排除するにはすべての小児、および成人の感受性者に対し、予防接種を行うことが肝要であるが、麻疹に対する免疫力の維持を目的とした「2 回目接種」を実施することで、1 回目の接種から漏れてしまった小児にも、当然受けるべき予防接種の機会が再度与えられる。
2.2.2 予防接種勧奨方法
予防接種の勧奨といえば、1 歳半、3 歳児健診や就学前健診の場を利用して行うと理解されていることが多い。しかしながら、1 歳早期に確実に接種できるようにするためには、このような年齢のチェックでは遅すぎるし、勧奨の機会としては回数も少ない。医師、看護師、保健師、保育士など子どもの健康に関わる立場にある者は、あらゆる機会を利用して、未接種者の把握と接種勧奨を行い、1 日も早くワクチンが接種できるように努めなければならない。医師、看護師、保健師、保育士等の職種においては、1 歳を過ぎた未接種者を確認した場合、麻疹ワクチンが接種されるまで確実に 追跡しなければならない。
2.2.3 ワクチンの保管・溶解方法8)
麻疹ワクチンは、弱毒化したウイルスを凍結乾燥させたワクチンであり、失活させないため5℃以下の冷蔵保存が必要である。低温であるほど活性が維持できるので冷凍保存のほうがより適している。ただし、溶解液は凍結すると破損する可能性があるので冷蔵保存が望ましい。また、溶解後のワクチンは時間と共に速やかに活性が失われるので注意したい。夏季の白昼を条件とすれば、ワクチンは溶解後30 分以内に接種しなければならない。したがって、高温に曝されたワクチンや溶解後長時間放置したワクチンは、失活している可能性があるので直ちに廃棄すべきである。
2.2.4 皮下注射の方法
旧厚生省の予防接種ガイドラインでは、皮下注射の接種部位は「原則として、上腕伸側に行う」とある。具体的には (1) 三角筋外側部:三角筋上で肩峰より外側の部位、(2) 上腕伸側(上腕後側)で下1/3 の部位:肩峰と肘頭を結ぶ線の下1/3 の部位の2 ヶ所がある。基本的にはどちらに接種してもいいが、橈骨神経の走行は避けるよう注意する。また、接種部位を揉むことはワクチン液の血管内への吸収を早めアレルギー反応を起こしやすくなるので、揉まないほうが良い。
2.2.5 接種後の経過観察
アナフィラキシーは通常接種後30 分以内に起こり、重症なものほど接種後短時間で起こる。したがって、アナフィラキシーの早期症状に対応するため、接種後最低30 分間は接種した施設で経過観察を行う必要がある。症状を認めた場合には、所見が改善ないしは消失することを確認してから帰宅させる。
重篤なアレルギー疾患を有する児ならびにこれまでのワクチン接種でアナフィラキシー反応を認めた児については、できれば接種後1〜2 時間は観察するのが望ましい。
2.2.6 アレルギーのある児への対応
麻疹ワクチンの利点は、ワクチンを接種した子どもの95%以上で麻疹抗体の産生が認められ、その後長期間にわたって麻疹の発症を免れることである。接種後に発熱や発疹などの副反応が出現することがあるが、これらは自然麻疹に罹患した場合と比較すると軽度であり、その発現頻度も低い。稀に、麻疹ワクチン接種後にアレルギー反応が出現する場合があるが、原則的にはアナフィラキシー以外のアレルギー反応はワクチン接種の妨げとはならない。しかしながら現在においても、児がアレルギー体質であるといった理由からワクチン接種がされずにいる状況が少なからず存在することは大きな問題である。以下、アレルギーを有する児に対するワクチン接種の方法および、接種後のアレルギー反応への対処方法を述べる。なお、過去の麻疹ワクチン接種において、主たるアナフィラキシーの原因のほとんどがゼラチンによるものであったという事実から、以下の点について明記する。
卵アレルギーであっても殆ど全ての児は麻疹ワクチンを問題なく接種できる
アレルギー疾患には、アトピー性皮膚炎、喘息、蕁麻疹、食物アレルギー、アレルギー性鼻炎等、様々なものがあるが、麻疹ワクチン接種に際し問題となるのは、前述したように最も重篤な即時型・全身性のアナフィラキシー反応である。特に、過去のワクチン接種によって、アナフィラキシーを起こした既往のある児には特に注意が必要となる。麻疹ワクチンにも含まれる成分により、アナフィラキシーを起こしていたのなら、麻疹ワクチン接種は原則禁忌である。しかし、アレルギー疾患がある、あるいはアレルギー体質であるというだけでは予防接種の禁忌にはならず、予防接種を行うべきであると考えられる。以下、アレルギー疾患児に対するワクチンの接種方法を述べる9)。
※皮内テスト:生理食塩水を用いてワクチン原液の一部を10 倍希釈液にし、その0.02 mlを前腕部に皮内接種する。判定は接種15 分後に行う。その際、対照として希釈に用いた生理食塩水を同時に接種すると、判定の際に有用である。
・上記方法による麻疹ワクチン接種では、原則としては接種前に抗ヒスタミン剤の投与は行わないとされているが、主治医が必要と判断して投与される場合がある。
・偽陽性は規定量のワクチン接種を行っても副反応は認めないので、陰性の範囲を膨疹径8mm 以下、発赤径19mm 以下と考えてよい。
(参考)
皮内反応陽性者については、地域基幹病院に紹介して、ワクチン分割投与法などによるワクチン接種の可能性を検討することも一つの方法である。接種希望者のアレルギーが高度である場合には、ワクチン原液によるプリックテストを行い、陰性を確認してから100 倍希釈液で皮内反応を行っている施設もある10)。
皮内反応が強陽性でワクチン皮下接種ができなかった例や、あるいは麻疹ワクチン0.1 ml 接種にて即時型アレルギー反応が認められたため、残りのワクチン液を接種できなかった場合でも、体内に入った少量のワクチンによって麻疹抗体が獲得される場合があるため、後日必ず麻疹抗体価の測定を実施することを勧める。なお、このようにして麻疹抗体が獲得されても、その後の感染防御効果や抗体価の推移については不明であるため、このような例については長期的経過観察が必要と思われる。

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